温室効果ガス脱石油・石炭への礎を築け
http://www.yomiuri.co.jp/editorial/news/20100111-OYT1T01061.htm読売オンライン引用
温室効果ガス排出の枠組みは各国のエゴにより遅々として進まないですね。温室効果ガスについては未解明なためCO2が原因かどうか懐疑論もあります。ただ、解明ができていないためCO2が原因でないとも言えず、CO2の排出削減は進めておいた方が無難ということでしょうか。
太陽活動の減退などにより、今後しばらくの間、地球はむしろ寒冷化するとの見方もある。
昨年１１月、気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）の報告書作成にかかわった英国の大学のコンピューターから大量のメールなどがネット上に流出した。その中には、気温上昇のデータ操作が疑われるメールもあった。
排出削減を巡る交渉は、世界の科学者の集まりであるＩＰＣＣの分析結果を基にしている。その信頼性が揺らいだだけに、「ウォーターゲート」事件になぞらえ「クライメート（気候）ゲート」として騒動が続いている。
温暖化がCO2の原因かどうかは分らないとしても石油や石炭が限りアル資源なのは事実で、CO2の削減のためにクリーンエネルギーの発達は必要なものだと言えるでしょう。CO2の削減の目標を立てたことで新技術の開発に拍車がかかり、進歩したのは特筆すべきことだと思います。中国やインドは先進国並みの進歩を見せているのですが、自国の利益のみを追求するあまり議論の妨げになっているのは事実です。温暖化が異常気象を起こす原因だとすると自分にも帰ってくることだと認識しているのでしょうか。中国は世界１位の排出国になり、インドも４位でしかも人口から見てもどんどん増えていくことはわかっていることで、先進国間の削減だけでは意味がないのは子供にも分ると思うのですが。
今までは乗り気でなかったアメリカが削減に力を入れ始めたことが救いといえば救いです。中国は原子力発電所、ガス田などありとあらゆるエネルギーの増産を進めており、経済が拡大するのは必然でCO2の排出量も拡大の一途をたどるでしょう。化石燃料から脱却して自然エネルギーにより経済、社会構造を変えていく必要があるということです。ただ日本の掲げている２５％の削減目標は、景気不安にあえぐ日本としてはあまりにも負担が大きいといえるでしょう。景気がさらに悪化し、企業の世界的な競争力を奪う恐れもあるのではないかと心配になりますね。新技術が開発されてそれが日本中で経済社会構造の改善を完成させることができれば経済的にも競争力が付くと信じたいですね。
